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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 (PDF 32枚)
『会計学と原価計算の革新を目指して』
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 (PDF 12枚)
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
執筆者(発表者)公認会計士 高田 直芳
上記研究大会のパワーポイント資料は、こちら。
関東信越税理士界『論陣』掲載論文(PDF 3枚)
『有償支給取引と循環取引に内在する
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執筆者 高田 直芳

zoom RSS 公認会計士高田直芳:会計基準や会計監査はいずれ人工知能AI に取って代わられる

<<   作成日時 : 2016/04/03 01:00   >>

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会計基準や会計監査は
いずれ人工知能AIに取って代わられる



2008年12月に公認会計士試験委員に任命されたとき、財団法人会計教育研修機構(通称「会計教育財団」)の講師も委嘱されました。

講義名は、『管理会計の実務』(経営204)です。

5年後の2013年に試験委員を退任したとき、財団の講師も辞めるつもりでいたのですが、それからプラス3年間、今年(2016年)までで8年連続して、『管理会計の実務』というビデオ収録(eラーニング)に臨みました。

後進のため、ということで引き受け続けてきた講義ですが、さすがに限界かなと。
こういう講義は近い将来、人工知能AIに取って代わられることを予言しておきましょう。

会計基準の策定や、会計監査の仕事も、近い将来、人工知能AIに取って代わられる、と予想しています。

国内だけでなく海外を含めた膨大な文献や事例の中から、適正や適法なものを選び出すのは、人工知能AIが最も得意とするものだから。

会計基準の策定や、会計監査の仕事には、「創造性」や「独創性」を必要としないから。

むしろ、独創性などが発揮されては、ディスクロージャー(企業情報開示)制度が崩壊してしまいます。


「会計」という大分類の中で、会計基準や会計監査は、「財務会計」という中分類に属します。

「会計」という大分類の中では、もう一つ、「管理会計」という中分類があります。
管理会計はさらに、原価計算や経営分析などの小分類へと分化します。

管理会計はかなりの自由裁量がある分野なのですが、創造性などが満ち溢れているかというと、これが怪しい。

管理会計に関して、受験予備校のテキストを開くと、そこには必ず、CVP分析(損益分岐点分析)が掲載されています。

簿記のテキストを参照すると、2級レベルですでに、CVP分析を学ぶことになっています。

CVP分析は管理会計の基礎をなす理論であり、これを抜きにして、貢献利益・管理可能利益・未決固定費・キャパシティコストなどの概念を理解することは不可能なのです。


CVP分析はいつ頃編み出された理論かというと、アメリカ人のヘス(C.Hess)が1903年(明治36年)に考案し、同じアメリカ人のノイッペル(C.Knoeppel)が1920年(大正9年)に損益分岐点図表(CVP図表)を作成したのが始まり。

なんとまぁ、100年以上も前の理論が、いまだに語り継がれているのです。
現代の管理会計には、創造性も革新性もない。
【関連記事】

ちなみに私は、向こう100年間、人工知能AIなど足元にも寄せ付けぬ理論を、次の受賞論文に記しました。
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳


日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』(PDF12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田直芳

著作権法という法律が、タカダ式操業度分析やタカダ式変動予算といったオリジナル理論を、人工知能AIの攻撃から守ってくれます。


2016年4月2日付の日本経済新聞では、会計大学院がまた一つ閉鎖になる、という記事が掲載されていました。

100年前の理論を現在でも平然と講釈しているようでは、会計を教える側は、いずれ人工知能AIにその職を乗っ取られることでしょう。

人工知能AIとインターネットを組み合わせれば、講義するヒトも、ハコ(教室)も不要になります。


ひところ、文系の学部や大学院の廃止論が物議を醸したことがありました。
文系の中でも、会計系が最も危ない。

同時に注意しなければならないのは、人工知能AIから教えを受ける者の立場です。
その者の能力は、教鞭をとる人工知能AIを超えることはない。
その者が就く職もまた、いずれは人工知能AIに乗っ取られることになります。

会計や監査の職で禄を食む人たちよ、あなたがたには危機感が足りない。

〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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