会計物理学&会計雑学講座公認会計士高田直芳

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制作著作 高田 直芳 公認会計士 税理士
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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 (PDF 32枚)
『会計学と原価計算の革新を目指して』
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 (PDF 12枚)
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
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zoom RSS 公認会計士高田直芳:投資は資本を投下するよりもその資本を回収する方が難しい

<<   作成日時 : 2017/08/02 21:00   >>

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投資は、資本を投下するよりも
その資本を回収する方が難しい



2017年8月2日付の日本経済新聞夕刊【資料1】では、ビットコイン分裂騒動に関する記事とともに、2017年1月以降の、ビットコインの価格推移表が掲載されていました。
【資料1】日本経済新聞夕刊2017年8月2日

次の関連記事で紹介したように、個人的に開発した投資指標「タカダ式確率微分方程式」によれば、2017年6月までビットコインは上昇するであろうと予測していました。
【資料2:関連記事】

なぜ、予測できたのか。

上記【資料1】の価格推移表を、よぉく見てください。
2017年1月から6月まで、反り返る形の複利曲線を描いています。
下掲【資料4】にある複利曲線ABCDEと同じ構造です。

上記【資料1】の価格推移表にある「初の3000ドル超え(6月12日)」のところは、下掲【資料4】の「収益上限点E」に相当します。

また、上記の関連記事で紹介していたように、翌7月以降は暴落するであろうことも、タカダ式確率微分方程式は予想していました。


タカダ式確率微分方程式の特徴は、複利曲線の反り具合がいつから始まるかを予測し、下落へ向かう転換点(収益上限点E)を予測することにあります。

それが「確率」の意味するところ。

特に、投資の意思決定で最も重要なのは、「どれくらいの資本を、いつまでに投下するか」よりも、「投下した資本を、いつまでに、いくら回収できるか」にあります。

ビットコイン騒動は、その重要性を認識させてくれました。


資本の投下とその回収を予測するポピュラーな方法として、ディスカウント・キャッシュフロー法(DCF法)があります。

DCF法は、次の拙著の第26章から第28章までで詳述しています。
決定版
ほんとうにわかる管理会計&戦略会計

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コンサルティング・ファームが作成する投資プロジェクトのレポートでは、何とかの一つ覚えみたいに、DCF法が採用されています。
この、DCF法で組み立てられた投資プロジェクトが、まったく当たらない。

当たらない理由を、以下で2つ指摘しておきます。


理由の1つめは、DCF法は、「とびとびの複利計算」であること。

私のオリジナルである「タカダ式操業度分析」のように、「無限の複利計算構造」ではないこと。

なお、タカダ式操業度分析については、次の受賞論文を参照。
【資料3】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳


日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』(PDF12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田直芳

上記【資料3】の受賞論文5ページに、次の図表を掲載しています。
【資料4】タカダ式操業度分析
画像

上記【資料4】で描かれている複利曲線ABCDEが、上記【資料1】の価格推移表で描かれている曲線と、よく似ていることを、再確認してみてください。

この複利曲線の正体は、自然対数の底eを用いた指数関数です。


上記【資料1】の価格推移表で描かれている曲線が、複利曲線であることを見抜けない学問体系を、古典派会計学といいます。

DCF法は、古典派会計学の典型です。
無限の複利計算構造を内蔵せず、当然、複利曲線を描けないのですから、投資プロジェクトの入口段階で破綻するのは、自明の理といえます。


理由の2つめは、DCF法は、「確率論」ではなく、「決定論」であること。

確率の仕組みを持たないDCF法では、上昇から下落へのタイミングなど予測できません。
これもまた、DCF法が破綻する要因です。

なお、確率論と決定論については、次の関連記事を参照。
【資料5:関連記事】

上記【資料4】で図解しているタカダ式操業度分析は「無限の複利計算構造」を内蔵した理論であるとはいえ、がちがちの決定論。

これに確率論を持ち込んで方程式を組み立て直し、上昇する複利曲線と下落するタイミングを解析できるようにしたのが、タカダ式確率微分方程式です。

2017年春先からの急騰と、7月の暴落を、うまく予測できました。


ただし、上記の関連記事でも嘆いているように、FX投資にタカダ式確率微分方程式を当てはめようとしても、うまく機能しない。
マクロ経済や国際政治などの変数が多すぎるのが原因のようです。

変数が少なければ、タカダ式確率微分方程式は、そこそこ機能します。

では、変数を抑えた事例には、どのようなものがあるか。
仮想通貨はその一例。

それ以外に、商圏や顧客階層など変数を絞り込んだマーケティング戦略に対しても、タカダ式確率微分方程式はうまく機能するのではないか、と考えています。


ところで、上掲書『決定版ほんとうにわかる管理会計&戦略会計』は、第28章で打ち止めとしていますが、タカダ式確率微分方程式の考えかたをまとめたものを、第29章と第30章として用意していました。

ただし、次の関連記事で紹介したように、第29章と第30章は難解すぎるので、ボツとしました。
【資料6:関連記事】

さて、コンサルティング・ファームが、クライアントに提出するレポートは、ディスカウント・キャッシュフロー法(DCF法)の、てんこ盛り。

クライアントの方々よ、あなたがたは、そのレポートの内容を、わかっているのかな。

コンサルティング・ファームから見下されないようにするために、わかっているフリをしているだけではないのかな。

〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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