会計物理学&会計雑学講座公認会計士高田直芳

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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 (PDF 32枚)
『会計学と原価計算の革新を目指して』
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 (PDF 12枚)
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
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zoom RSS 公認会計士高田直芳:株価や仮想通貨のトレンドラインにタカダ式操業度分析を適用する

<<   作成日時 : 2017/08/16 02:00   >>

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株価や仮想通貨のトレンドラインに
タカダ式操業度分析を適用する



今回は、ビットコインの話題から、国内総生産(GDP)を経由して、株のロウソク足で描かれるトレンドラインまでを見すえた話です。

2017年8月14日付の日本経済新聞では、次の記事がありました。
【資料1】日本経済新聞「動かぬ個人資産1800兆円」2017年8月14日

都内のIT企業に勤める34歳の男性会社員は3年半前、保有していた株と不動産を売却し800万円を仮想通貨につぎ込んだ。

「ビットコイン」と「イーサリアム」の時価は昨年後半から急上昇し今年5月には保有額が3億円を超えた。40倍もの値上がりだ。

ビットコインの分裂騒動で6月以降に相場が下がったが、再び買いに転じる機会をうかがう。


いままで株式投資やFX投資に資金を投じてきた人にとっては、地団駄を踏むような話です。

それはともかく、上記の記事では、2017年6月にピークがあったことを示唆しています。
その事実を、次の関連記事で紹介しました。
【資料2:関連記事】

上記【資料2:関連記事】で紹介した日経記事では、2017年6月12日に、ビットコインがピークに達した図表が掲載されていました。

ピークに達した6月12日は、私(高田直芳)が創設した会計物理学によれば、次の図表の右上にある「収益上限点 E」に該当します。
【資料3】タカダ式操業度分析
画像

上記【資料3】にある収益上限点に至るプロセスに注目してみます。

この図表において、はじめのころ(点A → 点B)は、ちょろちょろとした増加傾向を見せます。

「これは儲かるぞ」となれば、FX投資などに見切りを付けたミセス・ワタナベが仮想通貨市場に殺到するため、ビットコインの価格は、点B → 点C → 点D → 点E へと急騰します。


なぜ、急騰するのか。

理由は、一攫千金を狙った人たちが、限りなくゼロに近い時間間隔( )で、無限大ともいえる取引数量をこなすからです。
仮想通貨市場だけでなく、株式市場や外国為替市場にも共通する性格です。

その性格を数式で表わすと、次の【資料4】になります。
【資料4】

上記【資料4】によって導かれる数を、「自然対数の底  」といい、微分積分の適用がきく「複利」として利用されます。

すなわち、【資料3】において、点A → 点B → 点C → 点D → 点E を駆け上がる曲線の正体は、「自然対数の底  を用いた指数関数」、すなわち「複利関数」になります。

これが、2017年6月まで、ビットコインが急騰していった理由です。


過熱した市場は、ずっと過熱しているわけではありません。

いずれは転換点を迎え、暴落します。

それが【資料3】の右上にある「収益上限点E」です。

上記【資料2】で紹介した日経記事は、2014年6月12日が収益上限点であったことを示していました。


上記【資料3】の「タカダ式操業度分析」は、唐突に導かれたものではありません。

タカダ式操業度分析を初めて世に問うたのは、2008年10月に出版した、次の書籍です。
【資料5】
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タカダ式操業度分析は、2015年3月に、次の論文で賞を得ました。
【資料6】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳


日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』(PDF12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田直芳

上記【資料5】や【資料6】よりも前の、会計の世界で絶対的通説として君臨していたのは、損益分岐点分析(CVP分析)と呼ばれるものでした。

損益分岐点分析は、1次関数( )の単利計算構造に基づいています。

1次関数( )では、市場が急騰する理由を説明できないし、急落する転換点も見出すことができません。

それを打破するために著わしたものが、【資料5】や【資料6】の著作物であり、【資料3】のタカダ式操業度分析です。


タカダ式操業度分析は当初、企業活動を説明するために編み出したものでした。

その後、マクロ経済学にも応用できることがわかりました。

2014年4月に出版した拙著『高田直芳の実践会計講座 経営分析入門』では、SNA産業連関表のデータを用い、次の【資料7】にある通り、国内総生産(GDP)にも複利計算構造が内蔵されていることを証明しました。
【資料7】
画像

次の関連記事に、同様の図表を掲載しています。
【資料8:関連記事】

ミクロ経済学やマクロ経済学に、タカダ式操業度分析を適用できるのであれば、他にも応用がきくはずだ、ということで取り組んだのが、株式市場や為替市場にタカダ式操業度分析を適用すること。


ところが、これがうまくいかない。
なぜか。

上記【資料3】と【資料7】に共通するのは、縦軸・横軸ともに、金額ベースであること。
それに対し、株式市場や為替市場の横軸は、時間ベース(歳月)であること。

縦軸と横軸の単位が異なると、【資料3】の右上にある収益上限点を明らかにすることができないのです。


上記のタテとヨコの問題が、数VCの教科書では、どうにも解けない。
「さぁて、どうしたものか」と考えあぐねているときに、東京・神田の古本屋街で見つけたのが、統計力学や量子力学などの専門書。

前回のブログ(アマゾンの最安値保証の問題を批判する資格のない人たち)で引用した日経記事を、以下で再び引用します。
【資料9】日本経済新聞「DeepInsight」2017年8月16日

三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長は「21世紀の学校の教科書はコンピューター(物理)の進歩により、物理や化学、生物、経済学がボーダーレスに新結合した内容になる」と予測する。

リアルとバーチャル、モノとコト、自然科学と人文・社会科学、理系と文系が境界なく行き交い、組み合わさり、世界が一変するということだろう。


上記の意見に、「会計学」を加えたいものだ。
それを目指しているのが、本ブログのタイトルにもなっている会計物理学。


会計物理学に取り組んで気がついたことといえば──。

株式投資の世界に、「トレンド・ライン」という、テクニカル分析道具があります。
ロウソク足の上値や下値を、直線で結ぶヤツ。

ロウソク足をたどって描いた右上がりのトレンドラインは、【資料3】にある線分BE(損益操業度点から収益上限点までを結んだ直線)に、よく似ています。

また、【資料3】を左右に反転させたときの線分EBは、ロウソク足をたどって描いた右下がりの直線に、よく似ています。


上記【資料3】にある損益操業度点Bや、収益上限点Eが、どこにあるかを探るのが、会計物理学の世界。

「自然対数の底  」を用いると、見えないトレンドが、眼前に浮かび上がってくることがあります。
〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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