会計物理学&会計雑学講座公認会計士高田直芳

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制作著作 高田 直芳 公認会計士 税理士
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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 (PDF 32枚)
『会計学と原価計算の革新を目指して』
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 (PDF 12枚)
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
執筆者(発表者)公認会計士 高田 直芳
上記研究大会のパワーポイント資料は、こちら。
関東信越税理士界『論陣』掲載論文(PDF 3枚)
『有償支給取引と循環取引に内在する
 税務リスクについて』
執筆者 高田 直芳

zoom RSS 公認会計士高田直芳:資生堂の減損655億円の不思議〜減損に不思議の減損なし〜

<<   作成日時 : 2017/11/02 01:00   >>

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資生堂の減損655億円の不思議
〜減損に不思議の減損なし〜



2017年11月1日付や翌2日付の日本経済新聞を見て、「なんだかな」と呟いてしまったのが、次の記事。
【資料1】

  • 資生堂 特損655億円 米自然派化粧品を減損
    (日本経済新聞2017年11月1日)

  • 資生堂 手痛い「授業料」米子会社また減損 計900億円超
    M&A問われる目利き力
    (日本経済新聞2017年111月2日)

上記の記事を読んで、次の格言を作ってみました。
【資料2】高田直芳作

黒字に不思議の黒字あり  減損に不思議の減損なし


「不思議の黒字」とは、粉飾決算のこと。
江戸時代の剣術指南書「勝ちに不思議の勝ちあり 負けに不思議の負けなし」を応用してみました。

閑話休題、資生堂では何故、約1700億円も投じて、累計で900億円超もの減損を生じさせたのか。
そういえば、2017年3月期では、日本郵政で、4003億円もの減損が飛び出したっけ。

資生堂は、2010年の買収案件。
日本郵政は、2015年の買収案件。

MBAホルダーなどの頭脳を結集してM&A戦略を練っているはずなのに、なぜ、これほど巨額の減損が、10年ももたずに発生するのか。
外野席にいる投資家全員が、「不思議でならない」と思案顔。

されど、私(高田直芳)が創設した会計物理学のフィルターを通すと、減損に「不思議の減損」はありません。


資生堂や日本郵政などがM&Aを決断するキッカケとなった内部レポートなど見たことないし、海外子会社の経営管理の状況など知るよしもなし。

それにもかかわらず、巨額の減損が発生する原因について、会計物理学の観点からは、次の事項を指摘することができます。
【資料3】

  1. 「のれん」を計算する際に用いる理論に、「理論上の瑕疵」が存在すること。

  2. その瑕疵ある理論を用いることによって、固定費を過小評価してしまうこと。

「のれん」を計算する際に用いられる理論としては、次のものがあります。
【資料4】

  • 正味現在価値法(NPV)

  • 回収期間法

  • 内部利益率法(IRR)

  • 投下資本利益率法(ROI)

  • ディスカウント・キャッシュフロー法(DCF)

上記【資料3】1.に、どのような「理論上の瑕疵」があるかについては、次の関連記事で説明しました。
【資料5:関連記事】

「理論上の瑕疵」を克服するために編み出しのが、「タカダ式確率微分方程式」です。

次の関連記事では、仮想通貨市場に、タカダ式確率微分方程式を適用した例を述べました。
【資料6:関連記事】

次に、【資料3】2.の問題。
「理論上の瑕疵」ある理論で、「のれん」を評価すると、固定費が過小評価されます。

この「固定費の過小評価問題」を解決するために編み出したのが、次の受賞論文にある「タカダ式操業度分析」です。
【資料7】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳


日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』(PDF12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田直芳

上記の新日本法規財団 奨励賞 受賞論文16ページの〔図表24〕と〔図表25〕とで、イオンの連結財務諸表データをもとに、固定費に15倍もの差があることを証明しています。

製造業ではもう少し小さくなりますが、それでも、5倍から10倍くらいの差があることを認識しておいたほうがいいでしょう。

逆にいえば、M&A戦略を練っているMBAホルダーやコンサルティングファームの企画書は、固定費を、5分の1から10分の1くらいにまで過小評価していることになります。

その逆数が、減損となって、ドカァ〜ンと噴火する。
5分の1であれば5倍に、10分の1であれば10倍に。


なぜ、これほどまでの差があるかというと、私(高田直芳)と、私以外の専門家たちとでは、固定費に対する理解が異なるからです。

私以外の専門家たちは、固定費を、「売上高がゼロでも発生するコスト」または「売上高の増減に比例しないコスト」というように、なんとかの一つ覚えの定義を繰り返す。

私(高田直芳)が創設した会計物理学では、固定費は、「微積分の初期条件」と定義されます。
初期条件 の導出方法については、次の関連記事を参照。
【資料8:関連記事】

これが「不思議の差」です。


来年も再来年も10年後も、巨額の減損に「なぜだ!」と、腰を抜かす上場企業が現われることでしょう。
でもね、減損に、不思議の減損はないんですよ。

タカダ式確率微分方程式やタカダ式操業度分析を擁する会計物理学のフィルターを通すと、上場企業のM&Aで、巨額の減損が生ずるのは不思議でもなんでもない。

なのに、上場企業のエリートたちが寄ってたかって十年一日、何の学習能力もないのは、どうしたことか。
そのような体たらくでは、貴社の連結財務諸表で、いずれは「虚数解」が現われますよ。
【資料9:関連記事】

これからも、新聞記事で見かけるたびに、ニヤニヤさせてもらうことにしよう。
虚数解が現れないように、せいぜい減損処理に励めよ、上場企業諸君。
〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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