会計物理学&会計雑学講座公認会計士高田直芳

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zoom RSS 公認会計士高田直芳:資本資産評価モデル(CAPM理論)とシャープのβ

<<   作成日時 : 2018/04/25 01:00   >>

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資本資産評価モデル(CAPM理論)
とシャープのβ(ベータ)



日本経済新聞で、前日の夕刊と翌日の朝刊に、気になる記事が掲載されていました。
【資料1】日本経済新聞夕刊2018年4月24日
  • 「資本コスト」説明できますか(十字路)
【資料2】日本経済新聞朝刊2018年4月25日
  • 地銀揺るがす「素人運用」 外債で損失拡大 前期は赤字か
    金融庁 改善命令も検討(真相深層)

まず、上掲【資料1】で紹介されていた資本資産評価モデル(CAPM理論)。
これについては、次の拙著268ページで紹介しています。
【資料3】
会計&ファイナンスのための数学入門
高田 直芳〔日本実業出版社〕
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CAPM理論は、1990年にノーベル経済学賞を受賞した理論ですから、知らない人はいないでしょう。

この理論の核となる「シャープのβ」や「シャープレシオ」の求めかたについては、上掲書117ページで解説しています。

シャープβの基本は、次の関連記事で説明した最小自乗法にあります。
【資料4】

地方銀行の投資戦略で、CAPM理論が採用されているかどうか、私は知りません。

私(高田直芳)個人の「実験結果」を申し上げると、為替相場でCAPM理論を当てはめても、大きな儲けに繋がりません。

最大の敗因は、為替レートの予測の難しさにあります。
同じ相場でも、仮想通貨市場のようにはいかないようです。

その仮想通貨市場のほうは、ビッグデータ解析やデータサイエンティストのノウハウを持たない、私のようなド素人でも、おおよその傾向を読み取ることができます。

私が持っている秘密兵器は、次の関連記事で説明しているタカダ式操業度分析です。
【資料5:関連記事】

上記【資料5】に登場する「収益上限点」については、次の関連記事で一般公式を提示しました。
【資料6:関連記事】

問題は、為替相場にも、タカダ式操業度分析を適用できるのかどうか。
特に、タカダ式操業度分析の右上方にある収益上限点を、為替相場でも見つけることができるのか。

残念ながら、その答えは「否」。
為替相場は、円安と円高という双方向性があるので、収益上限点が定まらない、というのが、私の結論です。

したがって、上記【資料2:関連記事】でも指摘されているように、「素人運用」になる。
損失拡大も、やむを得ないといえるでしょう。


ところで、ド素人の発想としては、CAPM理論と、資本回収点理論とを組み合わせることはできないか、というのがあります。

資本回収点については、次の【資料7】1. で説明しました。
【資料7:関連記事】
  1. 資本回収点(資金回収点)とは何か
  2. 資本回収点(資金回収点)を、タカダ式操業度分析で描けるか

残念ながら、資本回収点理論も、為替相場には有効に機能しません。
その理由は、上記【資料7】2. で証明しました。

地銀の外債投資は、袋小路にはまったようなもの。
金融庁には、徹底的に炙り出してほしいものだ。
〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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