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zoom RSS 公認会計士高田直芳:マジメに学ぼうとするから嫌いになる〜収益認識基準ナナメ読み〜

<<   作成日時 : 2018/07/25 01:00   >>

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マジメに学ぼうとするから嫌いになる
〜収益認識基準ナナメ読み〜



興味のないものに取り組むのは、苦痛以外の何ものでもありません。
だからといって、マジメに学ぼうとすると、息が続かない。

「調子こいてんじゃねぇよ!」とクレームを受けるくらいの気軽さで、新しい会計基準を読み解いてみることにします。

その会計基準は、次のサイトで公開されています。
【資料1】

以下では「収益認識基準」と略称します。

収益認識基準を読んでいて、いきなり躓(つまず)いてしまったのが「対価」と「価額」の使い分け。

価額と価格の違いについては、次の拙著68ページにある脚注@で説明した通り。
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収益認識基準を読み解くにあたっては、価格の他に、対価と価額の使い分けに細心の注意が必要のようです。


対価というのは、収益認識基準118項にもあるとおり、回収可能性が重視される。
その背後には、キャッシュフローがあるようです。

価額のほうは、法人税法22条の2第4項で、新たに定義づけられます。
同項の条文を読むと、“ disjunction theory ”なのだなと。

junction とは、道路が交わり、分岐するところ。
それのどこが dis-ジャンクション なのかは、収益認識基準による仕訳と、法人税法による仕訳とを見比べるとわかります。

現代の若者用語とはまったく異なりますが、法人税法では、引き渡しと回収とを「ディスる」ことになるようです。


そうそう、今回の収益認識基準の影響で、仕訳の事例集が倍増するのではないか、と予想しています。
それと、対価と価額といった定義集が必要かも。

システム改修で会計ソフト会社が多忙になると同時に、ビジネス書を扱う出版社には、ちょっとした追い風が吹くかもね。

こういうものは、税理士法人や監査法人の、イキのいい若手が編集するといい。
今の私は、次の黒チャートを参照しながら、認識された収益を、確立微分方程式で解析する作業に忙しい。
【資料2:関連記事】
大学への数学T+A
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ところで、会計ソフト会社が最も頭を悩ませるのは、独立独歩の消費税の扱いにある、と予想しています。

収益認識基準と法人税法とは、大同小異の純額主義。
それに対し、消費税法は、総額主義。

ひょっとして、投資家や債権者には純額主義の貸借対照表や損益計算書を開示する一方で、税務署には総額主義の貸借対照表や損益計算書を提出するのかな──、というのは、下衆の勘繰り。

いずれは整合性が図られることでしょう。

〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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