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zoom RSS 公認会計士高田直芳:会計やファイナンスが陳腐化する理由

<<   作成日時 : 2018/10/14 01:00   >>

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会計やファイナンスが
陳腐化する理由



この百年間、何の進歩もない理論をコピー&ペーストしていると、こういう事態を招くのだな、という1つの例。
【資料1】日本経済新聞『DeepInsight』2018年10月12日

ビジネススクールが伸び悩む理由には経営学修士(MBA)が増え過ぎたこともある、という。

経営学や財務の理論、いわゆるサイエンスから導かれる解は基本的に1つということが多いが、同じスキルを持ち、同じ答えを出せる人が増えると「『正解の陳腐化』現象が起き、企業は差別化の手段を失ってしまう可能性がある」。


正解の陳腐化現象の結果、現われるのが「何とかの一つ覚え」や「過去問の言葉遊び」です。
【資料2:関連記事】

だからなのでしょう。

コンサルティングファームなどは、カタカナ肩書きを、名刺に目いっぱい印刷して、そこに差別化を見出そうとする。
【資料3:関連記事】

大学や大学院は、どうなのだろう。
【資料4】日本経済新聞『気がつけば後進国(1)科学技術大国』2018年10月13日

大学の研究者にも問題がある。学閥主義は依然として残り、外部の経営人材を取り込むような流動性も乏しく、国際的な評価が高まらない状況が続く。(略)

日本企業の技術戦略だけでなく、科学技術政策も先進国をお手本にするキャッチアップ型が続いた。

大学にも海外の学問を翻訳して取り入れる考えが根強く残る。


上掲記事は、科学技術に関するもの。
古典派会計学などの、社会科学系は、なにをか況んや。
【資料5:関連記事】

まさか、財務のノウハウで差別化を図ろうとして、次の事件が起きたわけではあるまい。
【資料6】日本経済新聞2018年10月11日
  • 家賃保証 実勢の2倍超も スルガ銀シェアハウス問題

実態を覆い隠すために使ったのが「収益還元法」と呼ばれる不動産の鑑定手法だ。将来生み出す家賃などの収益から修繕費など費用を差し引いて不動産の価値を計算する。

スルガ銀とスマートデイズを巡るシェアハウス投資の問題では、資料の改ざんなどで賃料や入居率を実際より高く見せかける不正が横行していた。


収益還元法が耳慣れない用語であるならば、ディスカウントキャッシュフロー法(DCF)のことだ、と言い換えればいい。

ビジネススクールでは必ず習う「何とかの一つ覚え」です。


本ブログでは、次の関連記事で再三、DCF法には「理論上の瑕疵がある」と警告してきました。
【資料7:関連記事】

シェアハウス投資問題に限らず、M&Aでも巨額の損失が発生して、みんな「青天の霹靂だ」と騒ぐ。

どこにもカミナリは、落ちていないさ。

「理論上の瑕疵」がある上に、これを悪用したのだから、減損に追われるのは、理論上、当然の帰結なのです。
〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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