会計物理学&会計雑学講座公認会計士高田直芳

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制作著作 高田 直芳 公認会計士 税理士
会計物理学&会計雑学講座
Accountphysics & Accounting Trivia
© TAKADA Naoyoshi & CPA FACTORY Co.,Ltd.
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 (PDF 32枚)
『会計学と原価計算の革新を目指して』
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 (PDF 12枚)
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
執筆者(発表者)公認会計士 高田 直芳
上記研究大会のパワーポイント資料は、こちら。
関東信越税理士界『論陣』掲載論文(PDF 3枚)
『有償支給取引と循環取引に内在する
 税務リスクについて』
執筆者 高田 直芳

zoom RSS 公認会計士高田直芳:三角関数は会計に必要か

<<   作成日時 : 2019/01/24 01:00   >>

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三角関数は会計に必要か


次の関連記事では、企業実務に三角関数は必要か、という話題を取り上げました。
【資料1:関連記事】

ここ数日、同じ話題が再び沸騰しているらしい。
【資料2】朝日新聞2019年1月22日
三角関数は学校教育で必要か。そんな問いがネットで話題になっている。

きっかけは橋下徹・前大阪市長が「社会に出て三角関数を使う人は限られており、全員が学ぶ必要はない」という趣旨の発言をしたことだ。


毎年のように、上場企業で、巨額の減損計上を余儀なくされる記事を見かけます。

そうした記事を読むたびに、学校で、微分積分や標準偏差を学んでいれば、巨額の減損に悩まされる事態を、少しは避けられたであろうに、と苦笑する。


管理会計と名の付く専門書を見てみるといい。
そこには、三角関数どころか、標準偏差や微分積分さえ扱われていない。

巨額の減損を前に「なぜだ?」と騒ぐオトナたちの姿を見ていると、それは「学校教育で、きちんと学んでこなかったせいだよ」と呟(つぶや)くことにしています。

次の受賞論文で指摘しているように、企業は無限連鎖の複利計算構造を内蔵しているにもかかわらず、それを、足し算や引き算で解き明かそうだなんて、そりゃあ、失敗するだろうさ。
【資料3】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳


日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』(PDF12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田直芳

例えば、管理会計で三角関数を用いると、どういう話を展開できるかについては、次の関連記事を参照。
【資料4:関連記事】

巨額の減損を発生させて、それを自ら負う覚悟があるのなら、学校教育で三角関数や複素数などを学ぶ必要はないでしょう。
〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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