会計物理学&会計雑学講座公認会計士高田直芳

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制作著作 高田 直芳 公認会計士 税理士
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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 (PDF 32枚)
『会計学と原価計算の革新を目指して』
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 (PDF 12枚)
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
執筆者(発表者)公認会計士 高田 直芳
上記研究大会のパワーポイント資料は、こちら。
関東信越税理士界『論陣』掲載論文(PDF 3枚)
『有償支給取引と循環取引に内在する
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執筆者 高田 直芳

zoom RSS 公認会計士高田直芳:実務を観察せずに会計を語ることなかれ

<<   作成日時 : 2019/03/29 01:00   >>

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実務を観察せずに
会計を語ることなかれ



昨年(2018年)の初夏の頃、スーツやシャツ、そしてネクタイをレンタルするというビジネスモデルが、テレビや新聞で紹介されたことがありました。
【資料1】
  • 日本経済新聞2018年6月日
    スーツもバイクもバッグも シェア普段使いに浸透 所有からシフト

  • 日本経済新聞2018年7月日
    スーツ、定額で貸します

「こいつは面白いビジネスモデルだな」ということで、詳細を知りたくて紳士服店を訪ねたことがありました。

店員の説明を聞いたり、レンタルのトリセツを読んだりしているうちに、「う〜ん、これはちょっと……」という違和感を覚えました。

今年(2019年)になって、上記のビジネスモデルに関する続報を見かける。
【資料2】日本経済新聞2019年3月26日

紳士服大手のAOKIは18年11月、4月に始めたビジネスウエアの月額レンタルサービス「スーツボックス」から撤退。

ネット広告のVOYAGE GROUP(ボヤージュグループ)も、18年7月に立ち上げた女性服の月額レンタルサービスを3カ月で中止した。


「うまく行くわけないよねぇ」と、当時の違和感が正しかったことを理解した。


なぜ、うまく行かないのか。
理由は、現場を観察すれば、よくわかります。

「わからん!」という人は、自ら足を運んで現場を観察せずに、メディアの言を鵜呑みにしている証拠。


似たようなものが、会計の世界にもあります。
現場(企業実務)を知らず、机と椅子にしがみついている者が、よくもまぁ、偉そうに語れるものだなと。
【資料3:関連記事】

もっとよく似たものに、ROEなどの指標を利用した株価予想があります。
半値、八掛け、二割引にしても、新聞記事に踊らされる者は、高値づかみを強いられる。
【資料4:関連記事】

新聞紙上で、高ROEと持て囃されていても、有価証券報告書を用いて独自の分析を行なうと、異なる方向性が導かれることがあります。

現場や実務を観察せずに紙上の受け売りで行動すると損をする可能性がある、というのは、ビジネスウェアのケースに限られないようです。

〔文責 高田直芳 税理士 公認会計士〕
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